核戦争を回避するには !!

 ウィキペディアの 「核抑止」 によれば、
    「核抑止とは、核兵器の保有が、対立する二国間関係において、互いに核兵器
     の使用が躊躇される状況を作り出し、結果として重大な核戦争と核戦争に
     つながる全面戦争が回避される、という考え方」

 すなわち、「核抑止」 の考え方では、「核戦争を回避」 するために、「核兵器の保有」
 を限定的に認めるという矛盾点が、「核戦争を回避」 する効果を減退させている。
 そこで、今後は、真に 「核戦争を回避」 するコスパの良いシステムを志向したい。
   「核戦争回避と云ふは、敵の核攻撃を、逆手に用ふる防衛、と見つけたり !! 」


  A.  虚偽情報
 戦争の発生原因にもなる 「虚偽情報」 を見分ける方法につき、エデュペディア
 フェイクニュースを見極める方法(IFLA)&メディアリテラシークイズ では、
   情報源を検討しよう        さらにもっと読もう
   情報源は裏付けられている?    ほかも納得している?
   これってジョークかも?      自分自身の先入観をチェックしよう
   専門家に訊いてみよう       拡散する前によく見てね    とあり、
 また、戦争の拡大原因にもなる プロパガンダ とは、ウィキペディアによれば、
 特定の思想世論意識行動へ誘導する意図を持った行為のこと」 であり、
   概要  観念  プロパガンダの種類  プロパガンダ技術
   歴史  コーポレートプロパガンダ    国策プロパガンダ
   使用されるメディア媒体        について、詳述されている。


 発信された情報に、証拠情報源等が明示されていなければ、情報発信の都度、
 自動的に、「信用するに不十分な情報」 と表示されるように、ルール化すべき。
 元の情報を伝播する場合は、元の情報に脚色追加せずに、自分が直接見聞した
 事柄だけ(元の情報自体の 「信憑性」 については、「不明」 とする)を発信する。
 信用するに不十分な情報」 が、真実のように変容しないようにするため。


 興味本位でよく登場する 「陰謀論」 の情報は、陰謀の事前には、成立せず
 陰謀の成功失敗の後、陰謀関係者による自白があった場合にのみ、成立する。
 陰謀自体が、立場利害の異なる複数の陰謀関係者を含むことが多いため、
  発覚しがちであるにも拘らず、実際に謀られたとすると、その陰謀関係者の
  間の秘密情報が、陰謀の事前に拡散されることはない。
  事前に陰謀が発覚したとされる場合は、粛清したい人物の罪状として、陰謀
  がでっち上げられた場合である。
 従って、「陰謀論」 の情報は、あたかも事実であるかのように推測拡散され
  ていること自体により、「プロパガンダ」 等の 「虚偽情報」 であるといえる。
 虚偽情報の真偽を確かめるには、虚偽情報を流す相手の知的レベルに合わせて、
 相手が自己矛盾を起こすように誘導する 「話術トラップ」 を仕掛ける。
 相手が嘘を重ねると、論理に矛盾が生じ、虚偽情報に見分けることができる
  ので、嘘を重ねさせるために、相手の発信頻度を上げさせる同調対応をする。



 世界には、正直文化の国と嘘つき文化の国があり、情報をそのまま鵜呑みにで
 きず、真偽も確認できないので、本音を知るための専用の翻訳ソフトを用いる。
 嘘つき文化の国(ロシア韓国等)では、主客逆転事実の誇張/矮小化がある。
  例1 ロシア発表のウクライナ関係では、「ウクライナロシア」 に変換
  例2 ロシア発表のウクライナ関係では、「特別軍事作戦侵攻」 に変換
  例3 ロシア発表のロシア軍関係では、「善意の撤退全面敗退」 に変換
  例4 ロシア発表のロシア軍関係では、戦果の誇張/損害の矮小化があるため、
       初期 : 戦果は1/5に、損害は5倍変換
       末期 : 戦果は1/50に、損害は50倍変換
  例5 韓国発表の日本関係では、「日本韓国」 に変換
  例6 韓国発表では、「韓日協力韓国は、日本から援助が必要」 に変換
  例7 韓国発表では、「〇〇は、韓国が起源韓国は、〇〇を羨望」 に変換
  例8 韓国発表の自国PRでは、肯定文は否定文に、完了文は願望文変換
 嘘つき文化の国(ロシア韓国等)は、発言すればする程、国際的に信用を失う。
 言論統制下で、自国政府のプロパガンダに反する惧れがある主張については、
 政府に迎合する表現を用いながら、本音を表現できる表記法を確立すべき。
 逆の解読を要する部分の前後に、例えば、「[」 と 「]」 の印をつける。
  例1 A国の領海を侵犯して[いない]A国の領海を侵犯していた
  例2 A国の領海を侵犯[したかもしれない]A国の領海を侵犯した
  例3 B国は、A国の[領海外を行った]B国は、A国の領海を侵犯した
  例4 [A国は、B国の]領海を侵犯したB国は、A国の領海を侵犯した

  B.  外交軍事
 外交(外国との利害交渉)で求められるのは、精神的限界内では、交渉力(弁舌力)
 精神的限界を超えると、軍事力(腕力)、両方を支えるのが、経済力(持久力)である。
 精神的限界は、国(民度)毎に異なるが、大義を主張するようになれば、破綻が近く、
 軍事力(腕力)に訴えて戦争(例えば、2022224日のウクライナ進攻)に至る。

 言っても分からないような国分からない振りをするような国との外交では、
 相手国関係国のレベルに合わせて、「話術トラップ」 を仕掛けることにより、
 相手国の態度の中に本音が表われるようにするか、相手国の発言の中に自己
 矛盾
を起こさせて、自身の行き詰まり(自縄自縛)を露呈させる。
 なお、相手国の発言の中に既に、自己矛盾を起こす要素を内在しているときは、
 それを打ち消さないように対応して、相手国に因果応報の実害をもたらせる。
 他国に対する反発威嚇牽制のために、軍事演習軍事的挑発が多用されるが、
 これは、軍人でない政治家による苦し紛れの似非軍事外交に過ぎない。
 軍事演習は、本来、秘密裏に行なうべきもので、外交手段にならない。
 ミサイルの発射でトラブル(妨害誤作動)があれば、発射側で爆発被弾し
  かねないため、不安解消のための発射実験は、本来、外交手段にならない。
 他国に対する反発威嚇牽制のために、軍事演習を多用すると、かえって、
  自国の兵器の完成度兵員の練度に不安要素があることを示すことになる。
 例えば、北朝鮮のように、自国の技術力経済力の割りに危険で高価な兵器
  (核兵器等)を、持続可能でないにも拘らず希求する軍事コンプレックスは、
  同時に、ミサイルの発射トラブル等で自爆しかねない不安を内包している。
 しかも、核兵器の搭載可能ミサイルの発射(空砲)実験は、軍事演習に多用
  されるが、核兵器の搭載済みミサイルの発射(実砲)実験は、発射トラブル
  による被害が大き過ぎて軍事演習には馴染まず、不安要素は解消されない。

 そこで、A国の周辺で、B国が軍事演習軍事的挑発をしたときには、その都度、
 A国は、B国の軍事演習軍事的挑発を地図に表示して、リアルタイムで公開し、
 B国に対して、例えば、次のような正論の警告を発して切り返す。
 B国船が、A国の領海外の近海で軍事演習をしたときに、A国は、証拠(B国船
  の映像とその地点の緯度経度)を、世界中に公表する。
  B国の行為が、海難事故を誘発する危険行為であることを指摘して、
   「B国は、危険な領域での操船訓練を、直ちに止めるよう」 警告する。

 B国船が、A国の領海を侵犯したときに、A国は、証拠(B国船の映像とその地
  点の緯度経度)を、世界中に公表する。
  B国の行為が、未熟な操船による航路外への暴走であることを指摘して、
   「B国は、暴走を直ちに止め、自国内で操船技能を習熟するよう」 警告する。

 B国が、A国の領海領土に向けてミサイルの発射実験をしたときに、A国は、
  証拠(B国ミサイルの映像と落下地点の緯度経度)を、世界中に公表する。
  B国の行為が、損害事故を誘発する危険行為であることを指摘して、
   「B国は、ミサイルの機能実験については、自国内で行なうよう」 警告する。

 防衛を基本として、軍事上の留意点は、次の通り。
 他国に対する反発威嚇牽制のために、軍事演習軍事的挑発を行なわない。
  軍事演習は、同盟国との合同演習等、実質的に自国の軍事訓練を補うもの。
 理由を問わず、戦争のトリガー(軍事行動先制攻撃)を引かない。
  ミサイル砲弾が、敵地から発射されるとしても、敵国を先制攻撃しない。
  最初に、防衛姿勢を示すために、飛来する敵のミサイル砲弾を撃墜する。

 ミサイル砲弾の高価値目標は、敵の基地進軍ルート、敵の前線その後方。
  その後方」 とは、敵の兵士にとって、着弾が分かる程度に離れた背後。
 大規模施設(ダム石油類貯蔵タンク工場)は、通常兵器でも、洪水火災
  発等の二次災害
を起こし、甚大な被害を発生するので、攻撃目標になり易い。
  大規模施設は、できるだけ分散しないと、軍事的弱点になる。
 原子力発電所核兵器保管庫は、通常兵器による攻撃で、核爆弾と同様の被害
  を発生するので、攻撃目標になり易い。
  原子力発電所核兵器保管庫は、地下深くに設けないと、軍事的弱点になる。
 B国からA国の領海領土を侵攻されたA国は、リアルタイムでその証拠(B
  による侵攻の映像とその地点の緯度経度)を、世界中に公表する。
  B国の行為が、国際法に反する行為であることを指摘して、
   「B国は、A国と軍事同盟関係にある国々から、反撃される」 と警告する。

 B国から先制攻撃を受けたA国が、正当防衛で、B国に反撃するということは、
  A国と軍事同盟関係にあるCその他の国々からも、B国に反撃できること
  であり、Cその他の国から反撃を受けたB国は、B国と軍事同盟関係にある
  Dその他の国々からも、ACその他の国々に対して反撃できること
  になるので、核兵器保有国を含む多くの国の間で攻撃し合う世界戦争に至る。
  戦争のトリガーを引くB国は、最初に自滅するトリガーを引くことになる。

  C.  核戦争を回避する防衛システム
 核戦争の回避は、メンテの高価な核兵器を保有する 「核抑止」 によってではなく、
 敵の核攻撃を逆利用するコスパの良い防衛システムによってもたらされる。
  核兵器のような大規模破壊兵器は、味方に被害を及ぼさないように、
  遠隔地から発進させるミサイル型か、爆撃機による爆弾型で用いられるが、
  敵地に在るミサイル爆撃機を上空で監視する気球ドローン静止衛星等から、
  マイクロ波電波等を発して、
   敵のミサイル爆撃機の発進時に、誤作動自爆を発生させる(ソフトキル)か、
   敵のミサイルの誘導装置にハッキングし、誘導先をリセットして、
   敵地方向に反転誘導着弾させる(ソフトキル)か、
   敵の迎撃用ミサイルを誤発進させて、敵のミサイル爆撃機をターゲットに、
   同士討ち撃墜させる(ソフトキル)か、
  次に、ミサイル爆撃機の飛来をレーダー等で探知して、迎撃ミサイルを発射し、
  その迎撃ミサイルが敵に接近しながら大量のドローン群を散布して待ち構え、
   ドローン群が発する電波等で、敵のミサイルの誘導装置にハッキングして、
   誘導先をリセットして、敵地方向に反転誘導着弾させる(ソフトキル)か、
   ドローン群が発するマイクロ波等で、敵のミサイル爆撃機の制御装置セン
   サーを誤作動させて、敵地上に墜落着弾させる(ソフトキル)か、
   敵のミサイル爆撃機による接触飛行衝撃波で、ドローン群を起爆させて、
   敵のミサイル爆撃機を爆破撃墜する(ハードキル)か、
   迎撃ミサイル自体で、敵のミサイル爆撃機を爆破撃墜する(ハードキル)か、
  を状況の変化に応じて、自動的にマルチ選択するコスパの良い防衛システム
 核兵器は、発進に失敗誤作動されられたり、反転誘導されたりすると、結局、
  発射側で爆発被弾被曝してしまい、コスパが悪いため、使用されなくなる。
 保有している核兵器で自爆するリスクがあると、核兵器使用の抑止力になる。

 敵の核攻撃を逆利用する防衛システムでは、次のようなソフトキルの精度が鍵。
   敵のミサイル爆撃機の発進時に失敗(誤作動)自爆を発生させる。
   敵のミサイル爆撃機の制御装置等を誤作動させ、敵地上に墜落着弾させる。
   敵のミサイルの誘導装置をリセットして、敵地方向に反転誘導着弾させる。
   敵の迎撃用ミサイルを誤作動させ、敵のミサイル爆撃機に同士討ちさせる。





 上記 「コスパの良い防衛システム」 には、次の無人兵器が併用される。
   空中水上地上偵察用飛行ドローン。
   空中機雷空中戦闘爆撃自爆救助兵站用飛行ドローン。
   飛行ドローンへ給油充電する飛行ドローン。
   大量の飛行ドローンを発射散布する飛行ドローン。
   敵の飛行ドローンを、捕獲誤作動反転誘導する飛行ドローン。
   敵の空中機雷を探知発破する飛行ドローン。
   敵の地雷を探知発破する飛行ドローン。
   敵の戦闘機爆撃機等に貼付いて、位置情報を発信する飛行ドローン。
   敵の戦闘機爆撃機等に貼付いて、移動先で時限発破する飛行ドローン。
   敵のミサイル戦闘機爆撃機等を誤作動させる飛行障害ドローン。
   敵のミサイル戦闘機爆撃機等にまとわりつく飛行障害ドローン網。
   敵の超音速の戦闘機ミサイルの衝撃波を受けて起爆する迎撃ドローン。
   敵の超音速の戦闘機ミサイルの衝撃波を受けて発振する迎撃ドローン。
   水中水上地上空中に在る敵兵器を探知誤作動させる気球ドローン。
   水中水上地上空中に在る敵兵器を探知誤作動させる静止衛星。
   水中水上偵察用水上ドローン。
   対空砲撃水中機雷水上戦闘魚雷救助兵站用水上ドローン。
   水上ドローンへ給油充電する水上ドローン。
   大量の飛行水上ドローン地上ロボットを発射散布する水上ドローン。
   敵の水中水上ドローンを、捕獲誤作動反転誘導する水上ドローン。
   水空両用の水上水中ドローン。
   敵の水中機雷を探知発破する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等に貼付いて、位置情報を発信する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等に貼付いて、ソナー音を増幅する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等に貼付いて、誤作動用の超音波を発する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等に貼付いて、移動先で時限発破する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等の艦底に、警告用の着弾音を知らせる水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等に貼り付いて、ミサイル発射時誘爆する水中ドローン。
   敵の潜水艦戦艦等にまとわりつく推進障害水中ドローン網。
   地上空中偵察用地上ロボット。
   対空砲撃自走地雷地上戦闘工作救助兵站用地上ロボット。
   地上ロボットへ給油充電する地上ロボット。
   大量の飛行ドローン地上ロボットを発射散布する地上ロボット。
   敵の地上ロボットを、捕獲誤作動反転誘導する地上ロボット。
   敵の地雷を探知発破する地上ロボット。
   敵の車両に貼付いて、位置情報を発信する地上ロボット。
   敵の車両に貼付いて、誤作動用の電波を発する地上ロボット。
   敵の車両に貼付いて、移動先で時限発破する地上ロボット。
   敵の戦闘車両に貼付いて、砲撃時誘爆する地上ロボット。
   敵の車両にまとわりつく走行障害地上ロボット網。
   水陸両用の防水ロボット。
   空陸両用の飛行ロボット。



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 敵のコンピュータが、味方サーバーに侵入するとき、次のが発動する。
 味方サーバーでは、
   敵のコンピュータのIPアドレスによるアクセス履歴とプロパティ、
   味方サーバーに至る経路に在るコンピュータのIPアドレス、
   味方サーバーでログオフするまでに辿るサイトマップ履歴、
  を抽出する待ち伏せソフトが起動し、
   サイトマップ上で変更された箇所があれば、復元するとともに、
   敵のコンピュータに対して、追尾ソフトを感染させる。
 敵のコンピュータでは、
   味方サーバーからログオフすることで、前記追尾ソフトが起動して、
   味方サーバーからコピーしたデータファイルを破壊するとともに、
   その破壊情報を、所定の味方コンピュータに、自動的にメール送信する。


 令和 4(西暦 2022) 920
 令和 5(西暦 2023) 320 日 改訂
 令和 5(西暦 2023) 920 日 改訂    倭地倭人 球磨コレノリ


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